ドローンの利用が急速に広まる中、これから本格的にドローンを導入しようと考えている方も多いのではないでしょうか。映像制作や農業、建物の点検作業など、活用シーンによって必要な機種や事前の準備手続きは大きく異なります。
また、ドローンは空を飛ぶ機器である以上、墜落リスクや法的な制約がつきものです。正しい始め方を知らずに飛ばしてしまうと、思わぬ事故や法律違反に繋がる恐れがあります。
本記事では、初心者が迷わず安全にドローンライフをスタートできるよう、目的に応じた機種の選び方から、機体登録や飛行許可の申請方法、安全運用に欠かせないルールや保険の知識まで、ステップバイステップで徹底的に解説します。これからドローンを始めたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
おすすめのドローンスクールは？
おすすめのスクールを知りたいという問い合わせを多く頂くため、当サイトのおすすめドローンスクールを紹介します。
当サイトのおすすめのドローンスクールは「ドローン免許学校」です！
ドローン免許学校は株式会社ドローン免許学校が名古屋を中心に全国展開中のドローンスクールです。
当サイトでも1番おすすめのスクールで、最も受講生をご紹介させて頂いています。
▼ドローン免許学校の情報
どのドローンスクールも教えられる内容には大差はなく、受講する生徒のほとんどが講師の人柄やアフターフォロー（仕事紹介）などでスクールを選択しています。
NBドローンスクール時代からも丁寧な事前説明〜受講〜受講後対応により、多くの方に選ばれています。
無料説明会を聞いてみる
始め方①目的に合わせたドローン選び
ドローンを飛ばすには、まず自分専用の機体を用意する必要があります。購入の際は「何のためにドローンを使うのか」という使用目的に合った機種を選ぶことが成功のカギです。
各モデルには異なる機能や性能が備わっており、「買ってみたけれど別のモデルにすればよかった」「オーバースペックで扱いきれない」という失敗を避けるためにも、目的を整理して選びましょう。
【ドローンの主な利用目的】
・操作練習
・空撮による映像制作
・建物や設備の点検
・農薬散布
ドローンはどれも同じではなく、目的に合わない機種を選ぶと高額な出費や性能不足に直面する可能性があります。
以下では、目的別のおすすめモデルをご紹介します。
操作練習に適した機種
初心者がまず操縦感覚を掴むための練習用に選ぶなら、重量が100g未満の「トイドローン」や「マイクロドローン」がおすすめです。100g未満であれば航空法の厳しい規制対象外（※一部例外あり）となり、国土交通省への申請なしで手軽に飛行可能です。
室内練習もできるため天候に左右されず、1万円以下の安価で性能の良いモデルも多数販売されています。軽量ゆえに風やブレの影響を受けやすいですが、これを安定して操作できるようになれば、本格的な空撮機も格段に扱いやすくなるでしょう。
空撮向けドローン
美しい景色や迫力ある映像を撮影したい場合は、高性能なカメラと、映像のブレを防ぐ「ジンバル」を備えたモデルが必須です。中でも世界シェアトップクラスの「DJI」製品などは、価格と品質のバランスが良く、安定性にも優れています。
障害物検知センサーや自動帰還（リターントゥホーム）など、初心者が安心して使えるアシスト機能も充実。旅行先などに持ち運びしやすい折りたたみ式のモデルも人気を集めています。
点検作業用ドローン
外壁や屋根、インフラ設備などの点検内容によって最適なモデルは異なります。一般的な屋根や壁面の確認なら、「障害物検知」や「ズーム（望遠）カメラ」を搭載した中価格帯のモデルでも十分対応可能です。
一方、鉄塔や送電線、橋梁など、電磁波の影響を受けやすい環境や非GPS環境下で飛ばす場合は、電波干渉に強く通信が安定する産業用の特殊機能付きモデルが必要になります。用途に合わせた慎重な選定が重要です。
農薬散布用ドローン
農業の分野では、ドローンの活用によるスマート農業が急速に広がっています。従来の有人ヘリコプターや手作業による散布に比べて大幅なコストと労力の削減が可能で、1haあたり約5万円の節約になるというデータもあります。40haなら約200万円もの削減効果が見込めます。
選定時のポイントは「飛行時間の長さ」「積載可能な農薬量（ペイロード）」「対象農地の広さ」です。必要以上に大型・高額な機種を導入すると費用回収に時間がかかるため、規模に合ったモデルを選びましょう。
【選定時のポイント】
・飛行時間の長さ
・積載可能な農薬量
・対象農地の広さ
・夜間監視の有無
要以上に大型・高額な機種を導入すると費用回収に時間がかかるため、規模に合ったモデルを選びましょう。多くの機種は別途講習で農薬に関する知識を学べるため、初めての方でも安心して導入できます。
FPV・レース用ドローン
最近注目を集めているのが、専用のゴーグルを装着して鳥の視点で操縦を楽しむ「FPV（First Person View）ドローン」です。圧倒的な没入感とスピード感が魅力ですが、特殊な電波（5.8GHz帯など）を使用するため、アマチュア無線技士の資格や無線局の開局手続きが必要になるケースが多い点に注意が必要です。
※※購入時の注意点（中古品・海外製品のリスク）※※
フリマアプリ等で中古品を購入する場合、バッテリーの劣化具合が分からなかったり、前の所有者の機体登録が解除されておらず自分の登録ができないトラブルが発生することがあります。また、海外製の安価なドローンの中には、日本の電波法に適合していることを示す「技適マーク」がないものもあり、使用すると電波法違反となる恐れがあるため、正規代理店からの新品購入を強く推奨します。
始め方②ドローン購入後の国土交通省（DIPS2.0）での機体登録方法
出典：国土交通省
ドローン（100g以上の機体）を購入したら、国土交通省が提供するオンラインシステム「DIPS2.0（ドローン情報基盤システム）」で機体登録を行う必要があります。これは、自動車でいうナンバープレートのようなもので、所有する機体ごとに固有の番号（登録記号）が付与されます。
登録には、1機あたり3年間でおよそ900円〜2,400円程度（マイナンバーカード等を利用したオンライン申請の場合が最安）の費用がかかります。手続きと手数料の支払いが完了すると、機体番号が発行されます。テプラなどで印字し、ドローンの見やすい位置に規定のサイズでしっかりと貼り付けましょう。
リモートID（Remote ID）の搭載義務について
現在、100g以上のドローンには機体の識別情報を電波で周囲に発信する「リモートID」機能の搭載が義務付けられています（※一部の事前登録機を除く）。自動車の電子ナンバープレートのような役割を果たし、飛行中のドローンが誰のものかを周囲が把握できるようにする安全対策です。最新機種の多くは機体に内蔵されていますが、古い機種や自作機の場合は外付けのリモートID機器を別途購入して取り付ける必要があります。
始め方③ドローンの飛行許可を国交省へ申請する
機体登録が完了したら、次は飛行させる場所や方法に応じた国土交通省への飛行許可・承認申請を行います。
重さ100g以上のドローンは原則として航空法の規制対象となり、特別な条件を除き「国土交通省の飛行許可・承認（特定飛行の申請）」が必要です。
申請方法には主に2つの種類があります。
【申請の種類】
・個別申請：飛行するたびに申請を行う方法
・包括申請：一定期間（通常は1年間）国内の広範囲で飛行できる許可をまとめて取得する方法
包括申請を取得すれば、毎回の申請手続きが不要になり非常に便利ですが、申請にあたっては「10時間以上の飛行実績」など一定の要件を満たす必要があります。初心者のうちは、ドローンスクールに通って10時間以上の飛行証明を発行してもらうのが、一番安全かつ確実な近道です。
始め方④点検記録と飛行日誌の作成
2022年12月の航空法改正により、特定飛行（目視外飛行、人や物件から30m未満での飛行、夜間飛行、DID地区での飛行など）を行う際の「日常点検記録」「飛行記録」「整備記録」をまとめた『飛行日誌』の作成と携行が義務化されました。
特定飛行を行う際にこの飛行日誌を記録しなかったり、虚偽の記載をした場合、または飛行時に日誌を携行していなかった場合は、10万円以下の罰金が科される可能性があります。
国土交通省のホームページでエクセル形式の飛行日誌フォーマットが公開されているほか、最近ではスマートフォンで手軽に記録できる飛行日誌アプリも登場しています。飛行中は日誌を必ず携行する必要があるため、常に持参し、こまめに記入する習慣をつけましょう。
始め方⑤ドローンスクールを受講する
ドローンは独学でも飛ばすことが可能ですが、法律や操作技術を基礎から正しく学ぶためには、ドローンスクールを受講することを強くおすすめします。
特に、ドローン業務に携わりたい方や趣味以上で活用する方は「ドローン国家資格（無人航空機操縦者技能証明）」の取得が有効です。国家資格（一等・二等）を取得すると、これまで都度必要だった一部の飛行許可申請が免除されたり、飛行の自由度が大幅に向上するというメリットがあります。
また、スクールでプロのパイロットから直接指導を受けることで高い操縦技能が身につきます。就職サポートを実施しているスクールも存在するため、点検や空撮業務などの就職先が見つかる可能性も広がります。
なお、国家資格を取得する場合は、国土交通省の「登録講習機関」に認定されたドローンスクールでのみ受講できるので注意して選びましょう。
始め方⑥ドローンを飛ばす前に法規則を学習する
ドローン（無人航空機）のうち、重量が100g以上のものは「航空法」の適用対象となります。この法律では、安全を確保するために飛行可能なエリアや高度、操作方法などに厳格なルールが定められており、違反した場合は重い罰則が科せられます。
特に以下のようなケースでは、必ず国土交通省への事前申請・許可が必要です。
・人口集中地区（DID地区）の上空
・空港周辺での飛行や、150m以上の上空
・夜間飛行
・イベント会場など催し物の上空での飛行
航空法以外の注意すべき法律やマナー
気をつけるべきは航空法だけではありません。以下のような法律やモラルにも注意を払う必要があります。
- 小型無人機等飛行禁止法：国会議事堂や主要空港などの重要施設周辺での飛行を禁止する法律です。こちらは100g未満のドローンも対象になります。
- 民法（土地所有権とプライバシー）：他人の私有地の上空を無断で飛ばすことはトラブルの元です。また、カメラで他人の顔や住宅の内部を撮影・公開すると、肖像権やプライバシーの侵害で訴えられるリスクがあります。
- 条例とマナー：都立・県立公園などは条例で飛行が禁止されていることが多いです。法的に問題のない場所であっても、周囲に人がいる場合は安全を最優先にし、近隣への声かけなど配慮を忘れないようにしましょう。
まとめ
ドローンを安全かつ効果的に活用するには、「目的に合った機種選び」と「正しい手続き」が不可欠です。
操作練習向けのマイクロドローンから業務用の高性能モデルまで、用途ごとに最適な機体は異なります。
また、機体の登録や飛行許可の取得、点検記録の作成といった法的義務も忘れてはなりません。
さらに、操縦スキルや知識を深めたい方は、ドローンスクールの受講や国家資格の取得も視野に入れるとよいでしょう。
正しい知識と準備を整えることで、ドローンを安心して活用できる環境が整います。
おすすめのドローンスクールは？
おすすめのスクールを知りたいという問い合わせを多く頂くため、当サイトのおすすめドローンスクールを紹介します。
当サイトのおすすめのドローンスクールは「ドローン免許学校」です！
ドローン免許学校は株式会社ドローン免許学校が名古屋を中心に全国展開中のドローンスクールです。
当サイトでも1番おすすめのスクールで、最も受講生をご紹介させて頂いています。
▼ドローン免許学校の情報
どのドローンスクールも教えられる内容には大差はなく、受講する生徒のほとんどが講師の人柄やアフターフォロー（仕事紹介）などでスクールを選択しています。
NBドローンスクール時代からも丁寧な事前説明〜受講〜受講後対応により、多くの方に選ばれています。
無料説明会を聞いてみる
